世界8カ国調査で明らかになった ワクチン接種メッセージの「光と影」｜大阪大学

大阪大学感染症総合教育研究拠点の小林智之連携研究員（関西大学社会学部准教授）、村上道夫教授、三浦麻子教授（大阪大学大学院人間科学研究科、感染症総合教育研究拠点兼任）の研究グループは、日本、英国、米国、中国、韓国、ドイツ、イタリア、南アフリカの8カ国を対象にオンライン調査を行い、将来のCOVID-19ワクチン接種の意図や政府や保健機関による接種推奨への賛否、賛成派・慎重派それぞれへの好感度、そしてワクチン接種を支持する理由を明らかにしました。 オンライン調査は各国の18〜74歳の方たちを対象に、2023年7月・10月、2024年1月・4月の計4回実施しました。各回・各国およそ400名ずつから回答を得て、合計13,097名を分析しました。 その結果、将来もCOVID-19ワクチンを接種したいと答えた人の割合は、日本では各回で約3〜4割台と8カ国の中でも比較的低く、中国では約7割台と最も高いなど、国によって大きな違いがあることが分かりました。一方で、いずれの国でも、パンデミック下での政府等によるワクチン接種推奨に賛成すると答えた人は6〜9割と多数派であり、慎重派は少数派でした。また、賛成派は、自分と同じ意見の人には好意的である一方、自分と異なる意見の人には強い嫌悪感を示す傾向があり、この「身内びいき」の傾向は中国、イタリア、南アフリカで特に強く見られました（図１）。 分析の結果、「他人にうつさないため」「自分を守るため」「社会全体のため」「多くの人が接種しているから」といった理由に賛同するほど、将来の接種意図やワクチン推奨への賛成の程度が高いことが示されました。とくに「多くの人が接種しているから」という社会的規範の理由は、8カ国すべてで将来の接種意図の高さと関連していました。一方で、これらの理由に強く賛同する人ほど、ワクチンに慎重な人への嫌悪感も強く、賛成派と慎重派の感情的な分断が深まりやすいことも明らかになりました。 また、興味深いことに、「接種しないと罰則がある」という理由は、将来の接種意図を高める効果はほとんど見られませんでしたが、賛成派と慎重派のあいだの感情的な対立をやや和らげる方向に働いている可能性が示されました。 本研究は、感染症対策をめぐるメッセージが、人々の協力を促す一方で社会の分断も生みうるという両面的な効果を持つことを確認しました。　 本研究成果は、国際誌「Vaccine: X」に、12月12日（金）に公開されました。