日米比較でみた感染予防ポスターの効果と副作用｜大阪大学

関西学院大学（兵庫県西宮市、学長：森康俊）社会学部の小林智之准教授、大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）の村上道夫教授、三浦麻子教授（同大学院人間科学研究科教授兼任）の研究グループは、感染予防を呼びかけるポスターに添えられる「なぜその行動をとるべきか」というサイドメッセージが、人々の感染予防行動の意図や、異なる意見をもつ人々への態度、ポスターそのものの受け止め方にどのような影響を及ぼすかを明らかにしました。 その結果、サイドメッセージの効果は国や受け手のもともとの感染予防傾向によって異なり、日本では社会規範に追加の理由を組み合わせたメッセージ、米国では公衆衛生を強調するメッセージが行動意図を高めやすいことが示されました。一方で、感染予防に消極的な人々には、こうしたポスターが強制的・ストレスフルに受け取られやすいことも明らかになりました。これは、感染予防メッセージの設計において、行動促進の効果だけでなく、反発やスティグマ、社会的分断を強めない配慮も重要であることを示しています。 本研究成果は、Elsevier社が刊行する国際学術誌「SSM – Population Health」に2026年4月20日付で掲載されました。