集団的脅威下での行動制御の日米文化差　日本は「調整」、米国は「影響」方略が優位｜京都大学

　Raphael Uricher 人間・環境学研究科修士課程学生（現：米国スタンフォード大学（Stanford University）博士課程学生）、中山真孝 人と社会の未来研究院准教授、内田由紀子 同教授の研究グループは、COVID-19（新型コロナウィルス）パンデミックという集団的脅威下での行動制御における文化差を調査しました。これまで歴史的な集団的脅威が文化の違いを生むことは指摘されてきましたが、具体的な心理・行動傾向との関係は不明でした。また、日常場面では、東アジア人は状況に合わせる「調整」を、欧米人は状況を変える「影響」を好むとされる一方、パンデミックのような特殊状況下での検証は不足していました。2020年8月から12月に日米でオンライン調査を実施し、日本人は米国人（欧州系）に比べ、自身他者共に規範的・実際の「調整」を高く認識していることを示しました。一方、米国人は、周りの様々な主体（友人、部下、上司、地方政府）が日本人よりも周囲の行動に「影響」を与えたと認識していました。さらに、電車内でマスク非着用者に遭遇した場合、米国人の方が直接注意するなどの「影響」方略を用いる傾向があることも示されました。これらの結果は、文化的な行動制御方略の違いがパンデミック対応にも現れることを示唆し、将来の集団的脅威への対策立案に貢献する可能性があります。