中小規模事業所の健康教育実施の実態　健康教育実施割合はわずか15.3%、しかし効果ありうる｜琉球大学

産業医や保健師などのフルタイムの健康管理担当者がいる
大規模事業所では、個別アプローチによる保健指導に加え、
集団アプローチによる健康教育などを比較的容易に行えますが、
日本の全民間事業所の99.7％を占め、全従業員の68.5％を
雇用する民間中小規模事業所においては、このような
人的資源は限定的です。

琉球大学の研究チームは、全国健康保険協会から委託され、
中小規模事業所における健康教育の実態と効果を
検証するため、沖縄支部が所管する民間中小規模事業所
およびその従業員（35～59歳）の2019年度の基礎登録、
健康診断および事業所の健康管理体制などの調査結果を
突合させたデータを解析。

詳しくはリンク記事でご確認ください。