酪農もコロナ禍による需要の減少や飼料や肥料の
価格高騰などによる大きな影響を受けており、
現在も厳しい状況にあります。
北海道大学の研究グループは、
こうしたコロナ禍による影響によって経営環境が激変し、
社会問題ともなった酪農”危機”と呼ばれる
2020年以降の酪農情勢の変化について、
実際にどのような影響が起こっていたのかを調査。
具体的には、北海道の草地型酪農地帯に
位置するA農協のデータ(個別経営の収入、
支出を把握できるクミカンと呼ばれる取引データ、
及び農協信用事業のデータ)を基に、
地域全体における経済的影響、個別経営への影響を、
キャッシュフローおよび可処分所得について
2018年から最近年の2023年までの
数値を用いて分析。
詳しくはリンク記事でご確認ください。
![学習ニュース拾い読みのアイキャッチ画像](https://andla.jp/wp/wp-content/plugins/lazy-load/images/1x1.trans.gif)
新着情報: 酪農”危機”の実態を地域・個別経営レベルで解明~北海道草地型酪農地帯の実態分析から未来の酪農のあり方を展望する~(農学研究院 准教授 小林国之)
[PR]