日本の子どもの近視の動向を明らかに　全国規模の医療データベースを用いた研究｜京都大学

　近年、近視の増加が世界的な問題となっています。近視は、遠くのものがぼやけて見えるのみならず、緑内障や網膜剥離等の他の眼科疾患の危険因子となる事が知られています。このため、近視の発症を減らしたり進行を遅らせることが喫緊の課題となっており、昨年末には日本初の近視進行抑制点眼が薬事承認されました。 　三宅正裕 医学研究科特定講師、亀井拓郎 同博士課程学生、辻川明孝 同教授、田村寛 国際高等教育院教授らの研究グループは、日本の小児における近視および強度近視の発症率とその経年的変化を明らかにするため、厚生労働省の管理するナショナルデータベース（NDB）を活用した大規模コホート研究を実施しました。その結果、2020年10月1日時点で小児（0〜14歳）の近視有病率は36.8%であり、単位人口あたりの近視発症数は8歳で最も高いことが明らかになりました。また、単位人口あたりの近視発症数は10〜14歳では経年的に減少し、逆に3〜8歳においては経年的に増加しており、近視発症の若年化を如実に表した結果だと考えられます。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行の起きた2020年には8〜11歳の子どもにおいて近視と診断される子どもが急増しており、コロナ禍におけるライフスタイルの変化が子どもの近視に大きな影響を与えていたことも示唆されました。