スマートフォン普及と内斜視発生の実態解明　国内全数データの解析で初めて証明｜京都大学

和田沙織 医学研究科大学院生（研究当時）、宮田学 同講師、辻川明孝 同教授らの研究グループは、スマートフォンが急速に普及した2014～2019年の日本国内における内斜視発生率の推移を調査しました。スマートフォンの過剰使用との関連が疑われる中、大規模データによる客観的証拠はありませんでした。本研究では、日本のほぼ全ての保険診療情報を網羅する匿名医療保険等関連情報データベース（NDB）の全データを用いて内斜視の新規発生数と手術件数を調べました。その結果、内斜視の発生率は10万人年あたり32.26（2014年）から36.61（2019年）へ、手術件数も3,061件から3,743件へ増加していることを明らかにしました。他の要因の関与は否定できないものの、この発生率はスマートフォンの世帯普及率と強い相関を示しました。一方で、利用者の急増に対し内斜視の増加は限定的であり、過剰な近見作業が素因を持つ層の発症を誘発している可能性を示しました。国家レベルの全数データに基づき内斜視と手術数の増加を初めて証明した本成果は、今後の適切なデジタル機器利用の議論にも繋がります。 本研究成果は、2026年4月22日に、国際学術誌「PLOS Digital Health」にオンライン掲載されました。