2010年代から、医療機関の再編や統合が進められています。
また高齢化や少子化に伴い、地域の医療ニーズには
変化が生じてきています。特に救急医療や過疎地域の
診療を担当する公立病院については、医療提供体制の
中核としてその再編が各地で検討されてきました。
大阪大学の研究グループは、国内で実際に行われた
公立病院の再編事例についてを、一般的な入院治療が
ほぼ完結するように定められた区域である二次医療圏に住む
65歳以上の住民を対象として、住民の入院数や
受診数は再編後にどのように変化するか、大規模な
保険請求データを用いて分析。
詳しくはリンク記事でご確認ください。

病院の再編は地域住民に何をもたらすのか?―地域の視点から病院再編の効果を分析する― | 京都大学
2010年代から我が国では医療機関の再編や統合が進められています。特に地域医療の中核となる公立病院については、地域のニーズに応じた再編が各地で検討されてきました。しかし、これまで病院の再編や統合について、その効果を地域住民の立場から分析した研究はほとんど報告されていませんでした。 今中雄一 医学研究科教授、國澤進 同准教授、岸本健治 同客員研究員らの研究グループは、国内で実際に行われた公立病院の再編事例について、再編後に住民の入院数や受診数がどのように変化するか、保険請求データを用いて分析しました。再編が行われた地域は過疎化と高齢化が進み、再編前は入院を必要とする住民の多くが他の地域に入院していました。65歳以上を対象として再編前後の7年間に入院した計58,929件を分析したところ、その地域内に入院した患者数は再編後に増加し、他の地域に入院した患者数を上回りました。この結果は、この再編によって地域住民へ医療を提供する体制が向上したことを示唆します。 本研究成果は、2026年4月2日に、国際学術誌「BMC Health Services Research」にオンライン掲載されました。
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