複数専攻制など大学院改革の取り組み、実施率が低迷 | 大学ジャーナルオンライン

文部科学省が実施した、
平成２6年度大学院活動状況調査結果（概要版）
の結果をまとめた記事。

実施時期：平成27年10月16日～平成28年1月15日
方法：eメールによる調査票の発送及び回答票回収
対象：大学院を置く全ての大学（619大学）を対象
　　　専攻単位で実施。回収率100％。

半数以上の大学院が実施していたのが、
・実験・論文作成などの研究手法を身につける科目設置（72.6％）
・複数の科目などを通じて学修課題を履修するコースワーク（51.2％）
逆に、あまり実施されていない取り組みは、
・研究室のローテーション（3.1％）
・企業や政府機関と協働でのカリキュラム構築（7.8％）
・複数専攻制（8.4％）
といった状況。

文部科学省の調査結果をまとめた資料には、
博士課程の入学や卒業に関する結果もまとめられていますが、
博士課程修了後の就職先として、
・任期の定めのない職に就く者（38.7％）
・任期の定めのある職に就く者（ポスドクを含む）（23.6％）
・現職を継続する社会人入学者（11.8％）
という結果になっています。