京都大学、立命館大学、国立環境研究所などの
国際共同研究チームは、農業・土地利用分野で
実施されうる気候変動対策による、
国際農業市場及び食料安全保障への
影響の分析を実施し、その研究成果が、
2022年2月25日に、国際学術誌である
「Nature Food」のオンライン版に掲載されたそうです。
世界全域で脱炭素社会への移行が
推進されていますが、そのことによる
マイナスの影響も生じる可能性があります。
今回の研究では、6つの世界農業経済モデルを
使用して、
・メタン・亜酸化窒素削減費用の増加
・バイオエネルギー作物の生産拡大
・大規模植林
のうち、脱炭素シナリオの下で
農業市場および食料安全保障の状況で
どれが大きな影響力を持っているかを
シミュレーション。その結果とは？
詳しくはリンク記事でご確認ください。
情報源: 【研究成果】世界全域の2050年脱炭素シナリオの飢餓リスクの要因分解―森林が貯蔵する炭素に対する価格付けが食料安全保障のリスクになりうる― – 京都大学 工学部・大学院工学研究科
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