大阪大学の研究グループは、
2005～2020年の総務省消防庁の
全国院外心停止患者登録データを用いて、
17歳以下の小児院外心停止患者
23000人を対象にし、１ヶ月生存率の
年次推移を検討。
また、コロナ禍が小児院外心停止患者の
生存率への影響を検討するため、
2015〜2020年の小児心停止患者を対象に、
コロナ禍前（2015〜2019年、6443人）と
コロナ禍後（2020年、1160人）の
特徴を比較し、ロジスティクス回帰の方法により
コロナ禍前後における小児患者の生存率の
変化を検討たそうです。
さらに、2020年において緊急事態宣言期間中と
それ以外の期間における小児心停止患者の特徴と
生存率も比較し、心停止現場に居合わせた
一般市民によるAEDの使用率についても調査。
それらの結果からわかったこととは？
詳しくはリンク記事でご確認ください。
大阪大学大学院医学系研究科環境医学のZHA LING特任助教（常勤）、北村哲久准教授らの研究グループは、緊急事態宣言中（2020年4月7日〜5月25日）に17歳以下の小児の心停止現場に居合わせた一般市民によるAEDの使用率がゼロになったことを示し（図1）、コロナ禍における胸骨圧迫のみの心肺蘇生が増えた一方、人工呼吸付きの心肺蘇生が減ったことを明らかにしました（図2）。
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