浄土真宗の戒めが「ひのえうま」の男女比の歪みを抑えた｜大阪大学

大阪大学大学院国際公共政策研究科の石瀬寛和准教授は、浄土真宗の寺院が他の宗派の寺院に比して多い県で1846年と1906年の「ひのえうま」世代の男女比の歪みが小さいことを統計的に示し、「浄土真宗は嬰児殺を戒めた」という歴史学・人口学の仮説を裏付けました。 「ひのえうま」伝承はその年生まれの女子を避ける迷信で、近世近代において広範に見られた嬰児殺の習慣も手伝って、1846年「ひのえうま」世代は40歳時点で女性100人に対して男性が120人と通常より10ポイント以上高い比率を示しています。この歪みは県による差も大きく、平常年とほぼ変わらない県もあれば、平常年よりも20ポイント以上高い県も見られます。本研究では「浄土真宗は堕胎間引きを強く戒めた」という歴史学・人口学で知られた仮説と組み合わせることで、1846年と1906年の県別の「ひのえうま」による歪みは浄土真宗の影響が強かった地域においては小さかったということを統計的に示しました。 本研究成果は、「失われた女性」の文脈では同一宗教内での宗派やその教義への考察が重要であることを示唆しています。またこれに限らず、宗教の社会経済変数への影響に関して、各宗教の諸宗派の教義の違いを踏まえた検証が必要であることを示唆しています。 この成果は2024年11月29日付けでJournal of Economic Behavior & Organization に掲載されました。