家庭生活に伴って排出されたCO2の都道府県別変動要因を特定　長崎大学・滋賀県立大学など｜大学プレスセンター

温暖化の影響が徐々に表面化しているような
気候変動が起こっている昨今。
世界中が取り組みを必要とする中で、
日本も例外ではありません。

日本全体での取り組みを考えるとき
条件が異なる都道府県の状況を把握することが
重要になってきます。

今回ご紹介する研究は、日常生活での
二酸化炭素（CO2）排出量について、
47都道府県における1990年から2015年までの
都道府県ごとの排出変化の特徴を
可視化したという研究です。

長崎大学大学院、株式会社E-konzal、
滋賀県立大学の研究グループは、
日本の47都道府県における日常生活
（家庭内のエネルギー利用を対象とし、乗用車の利用を除く）
に伴う二酸化炭素（CO2）排出量を、
人口動態・エネルギー消費・エネルギー技術の観点から
6つの要素に分解。
1990年から2015年までの都道府県ごとの
排出変化の特徴を可視化した。

エネルギー消費形態の改善によって
排出量の削減に成功していたのは、
どこの都道府県だったでしょうか。

詳しくはリンク記事でご確認ください。